去年元日に発生した能登半島地震で甚大な被害を受けた石川県輪島市の道下地区で、被災した住民の有志がつくるスーパーがオープンしました。地区には多くの高齢者が暮らす仮設住宅があり、スーパーは交流の場としての役割も期待されています。

輪島市門前町の道下地区は地震で家屋が倒壊する被害が相次ぎ、今月7日の時点で地区にある3か所の仮設住宅に577人が暮らしています。

オープンしたスーパーは3つの仮設住宅のいずれからも1キロ以内の場所に立地し、24日は早速、大勢の人たちがダイコンや里芋といった地元産の野菜や日用品などを買い求めていました。

また、店内にはカフェスペースも設けられ、食事やソフトクリームなどを注文していました。

道下地区には10年ほど前からスーパーがありませんでしたが、被災した住民の有志が運営会社をつくり、市の補助金や全国からの寄付などを活用して開店資金を用意したということです。

運営会社によりますと、仮設住宅で暮らす高齢者の多くは外出の機会が減っているということで、スーパーは交流の場としての役割も期待されています。

店を訪れた79歳の女性は「仮設住宅から歩いて来られるので、とても便利です」と話していました。

運営会社の柴田寿美香さんは「多くの人が来てくれて本当にうれしいです。被災者が集まれる店として末永く続けていきたいです」と話していました。